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基本方針

食生活に、やさしさと豊かさを提供する企業 品質向上を図りお客様に「安心・安全とおいしさ」をお届けします。

社長挨拶

代表取締役社長 岸 秀樹の写真を紹介
代表取締役社長 岸 秀樹

 当社の地元、福島市には『フルーツライン』『ピーチライン』などの愛称で親しまれるフルーツロードが広がっております。観光果樹園や果物の直売店が軒を連ね6月のサクランボにはじまり、モモ、ブドウ、ナシ、リンゴの季節まで果物狩りを楽しむことができるほどフルーツ資源に恵まれております。このような、ふんだんなフルーツ資源を利用し素材の美味しさを活かしたデザートを作り全国の子供たちへお届けしてまいりました。
 また、少子化が進むにつれ高齢者が占める人口割合が増えてまいりました。そのような時代背景に合わせ高齢者が『健康で快適な食生活』を楽しむ為に、高齢者に向けたデザートの品揃えも近年増やしてまいりました。
 そして、長年にわたり業務用中心に商品展開をしてまいりましたが、平成29年度よりオンラインショップ『アップルシャーベット.COM』を開設いたしました。今まで以上に、私どものデザートを気軽に楽しんでいただきたいと存じます。
 品質管理システムとしては、平成22年3月よりISO22000を認証取得し『安心・安全』な商品作りに勤めてまいりました。さらにはFSSC2200の取得に向けて準備を整えている最中でございます。

  • 企業理念として
  • ●あらゆる食品の企画開発を行い、地元の食文化の向上と、健康で快適な生活作りに貢献する
  • ●食材の提供を通して、21世紀を担う人々の未来に夢と、希望を与えられる企業を目指す

この二つを掲げさせていただいております。現状に満足することなく、常に新しい事業にチャレンジし『お客様とお取引先様』・『従業員とご家族』・『食品業界と地域社会』から必要とされる企業を目指してまいります。
これからも『食生活にやさしさと豊かさを提供する企業』として品質向上を図りお客様に『安心・安全とおいしさ』をお届けするトーニチ株式会社を宜しくお願いいたします。

代表取締役社長 岸 秀樹

会社概要

社    名 トーニチ株式会社
所  在  地

〒960-0101 福島市瀬上町字新田中通1-3

TEL:024-552-2161(代) FAX:024-553-1163

代  表  者 代表取締役社長 岸 秀樹
設    立 昭和37年8月
資  本  金 3,600万円
事 業 内 容 食品の製造販売
従 業 員 数 役員9名、社員76名(契約社員含む)  2017年5月1日現在
取 引 銀 行 東邦銀行、商工中金、北日本銀行、常陽銀行、福島銀行
営 業 許 可 アイスクリーム類製造業・菓子製造業・食品の冷凍または冷蔵業 他

沿革

1962年(昭和37年) 東日本冷蔵株式会社設立(冷蔵倉庫業として創業)
1970年(昭和45年)

冷凍食品工場建設 冷凍野菜生産開始

冷凍食品販売開始 宅配業務、食材及び器材販売、病院給食食材販売

1971年(昭和46年)

東日本冷蔵ブランド調理品生産開始

日本冷凍食品協会加入確認工場となる

赤城乳業(株)氷菓製品の生産を開始

福島市を中心とした学校給食、病院給食へ食材販売開始

1973年(昭和48年) ゼリー・プリン生産販売開始
1975年(昭和50年) 冷凍野菜スーパーマーケット販売開始
1976年(昭和51年) 排水公害処理施設完成
1981年(昭和56年) アップルシャーベット販売開始
1983年(昭和58年)

東北各県学校給食会取引開始

自動充填シール機新設、OEM生産開始以後拡大

1986年(昭和61年) 関東各県学校給食会取引開始
1988年(昭和63年) 関西・中四国・九州地区商品展開
1989年(平成元年) 関連会社福島低温物流協同組合設立
1990年(平成2年) トンネルフリーザー完成
1991年(平成3年) ピロー包装機新設
1992年(平成4年) 自動充填シール機新設
1994年(平成6年) パウチ充填機設置
1999年(平成11年)

福島市瀬上町に新工場竣工

東日本冷蔵(株)の商号を変更し、トーニチ株式会社に変更

2002年(平成14年)

市販用(生協関係)商品展開

厚生労働大臣表彰

2003年(平成15年)

コージェネレーション設備完成

ゼリー2列4列充填機設置

2005年(平成17年) アイスライン冷却プレート増設
2007年(平成19年) X線装置導入
2008年(平成20年) 二層ライン冷却装置 搬送ライン増設
2010年(平成22年) ゼリー新充填機導入
2013年(平成25年) ムース生産設備導入
2014年(平成26年) 太陽光パネル設置(最大50kwh売電開始)
2016年(平成28年) 建屋増築 焼成設備導入